貯金1,000万円でも家賃を払い続けるべきか
貯金が1,000万円ある人にとって、賃貸を続けるか、家を買うかは大きな判断です。賃貸であれば、まとまった頭金を使わずに済み、転勤や家族構成の変化にも対応しやすくなります。そのため、短期間で住み替える可能性がある人や、収入が不安定な人にとっては、賃貸の方が安心できる場合もあります。
ただし、家賃は基本的に払い続けても自分の資産にはなりません。毎月10万円の家賃を10年間払えば、単純計算で1,200万円の支出になります。もちろん、持ち家にも固定資産税、修繕費、火災保険料などがかかるため、家賃と住宅ローン返済額だけを比べるのは危険です。それでも、長期的に同じ場所へ住む前提があるなら、支払いの一部を住まいという資産に向ける考え方は検討に値します。
家賃を続けるべきでない条件
今後も同じ地域で暮らす見込みが高い
家を買うかどうかを考えるうえで、最初に確認したいのは居住地の安定性です。仕事、子どもの学校、親の近居、生活圏などを考えて、今後も同じ地域で暮らす可能性が高いなら、購入の検討余地があります。
反対に、転勤、転職、親の介護、子どもの進学などで住む場所が変わる可能性が高い場合は、急いで購入しない方がよいこともあります。住宅購入は、買った後に簡単に動きにくくなるため、地域への納得感が重要です。
毎月の家賃が家計に重くなっている
家賃が毎月の固定費として大きく、貯金の増え方を鈍らせている場合も見直しのタイミングです。特に、家賃を払いながら貯金もできている人は、住宅ローンを組んだ場合の返済額や維持費を試算することで、購入後の家計を具体的に比較しやすくなります。
ただし、住宅ローン返済額が今の家賃と同じなら安心、とは限りません。持ち家では、固定資産税、修繕費、設備交換費、保険料などが発生します。注文住宅の場合は、外構費、地盤改良費、家具家電、引っ越し費用なども考える必要があります。家賃とローン返済額だけを比べず、住まいにかかる総額で判断することが大切です。
頭金を入れても生活防衛資金が残る
貯金1,000万円があるからといって、その大部分を頭金に使うのは慎重に考えるべきです。住宅購入後も、病気、収入減、車の買い替え、教育費、親の介護、家電の故障など、まとまった支出は発生します。
購入を検討しやすいのは、頭金や諸費用を支払っても、生活費の数カ月分以上の余裕資金を残せる場合です。手元資金をすべて住宅に入れてしまうと、家は買えても家計の自由度が下がります。貯金1,000万円は、購入できる合図ではなく、資金計画を立てられる段階に来たという意味で考える方が安全です。
